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CounterStress Page 4　クノストレス　（2001'）

▲ディスプレイの視距離
労働省ガイドラインでは40cm以上となっているが、最新の人間工学では、
　ディスプレイ（〜１７インチ迄）→約50cm位
　ディスプレイ（21インチ迄）→約60〜70cm位は必要という結果が出ている
　
　
　
このテクのストレス最新版は放送大学で教鞭を取られている池田良夫　先生（愛知工業大学教授）によるもので、私も（→この矢印）一部補足したものになっています。
　
▲テクノストレス
1980年アメリカのサイコセラピストのブロード（発音不確か？）によって分類発表され、テクノストレスを疾病（病気）としてとらえ、テクノ依存症とテクノ不安症に分けられた。
　
■中枢生の疲労＝テクノストレス
○精神・神経性の疲労がかなり強く、日常的に出現する５大症状は
　　　　　1.いらいらする
　　　　　　2.何とはなしに落ち着かない
　　　　　　3.頭が重い
　　　　　　4.気力の減退
　　　　　　5.夜眠れなくなる
　　　　　　　　この辺のことは日常に経験している症状ではないかと思われる。　
　
○テクノストレスの発生
　　　　　　┏　データ入力作業（文字入力）
◎VDT作業　┫
　　　　　　┗　対話型　作　業（文字入力＋対応）精神的ストレスがより大きい
　
◎VDT作業によりオペレーター（作業者）が受けるもの
　a.デジタル思考（になって行く）
　b.完全性の追求（ミスはしない）
→コンピュータの仕事（作業）は人間性を要求していないので、人間がコンピュータ化（ロボット化）していかざるを得ない。
a.b.の結果「他人を思いやる気持ちや能力の低下」→人間関係（職場含む）が悪化して行く（失感情症）
　
現在は、失感情症を呈する人は少数だが、作業者の性格特性、職場環境における色々な要因とのミスマッチ（不具合）が多く指摘されている。日本ではテクノストレスを明確に捕らえた指針は出来ていない。
　
　
○テクノストレス〜人間への影響（作業者への影響）
◎身体への問題
　　　　1.一定時間作業者を「拘　束」、
　　　　2.「いすに座る姿勢」、
　　　　3.「繰り返しの作業」
　　　　　　　　　　　　　　　1.2.3.の結果→局所のみを使用する事になる
　
　対策：離席を自由にすることが出来る環境づくり（職場運用としてクリアーできるはずである）
→いくらワークステーションが良くなっても1.2.3.の問題は常に出現する。個人差があるのも事実であるが、席を立つとさぼっていると見られるところもあるようだ。
　
◎こころの問題（知識・感情・意識のバランス）
　・作業に求められるもの
　　　　　　　　　　　知　能　→を使用する
　　　　　　　　　　　感　情　→を殺す
　　　　　　　　　　　意　欲　→を高める
→特に感情と意識にアンバランスが生じる....この状態は人間はそんなに長い時間続くものではないだろうと思う。この他に下記の「テクノストレスの誘発要因」が加わると更にこのアンバランスの状態は助長され、重大な問題になってくる。
　　
・解剖生理学的に見ると...「人間の心は大脳と脳幹の協調で生み出される」
　
　　　　　　　　　　
　対策：強制的な休息、孤立化を防ぐ対面的レイアウトなどが必要
→人間の心が何処にあるかは、未だに分かっていない部分が多いので、大脳と脳幹の協調性で生み出されているかは私は言い切れないと思っている。
　　
○テクノストレスの誘発要因
　・作業の規制性
　・過大コンピュータ関連機器の使用頻度
　・システムの導入・変更に伴うフォローアップ研修の不備
　・システムの大規模化、複雑化によるミスの不安の助長
　・職場の人間関係
　・職場スペースの狭小性（３次元スペースの狭小性）
　・強制的健康管理行動の義務付け
　・タイプAの行動特性
　
　◎タイプAとは（オペレーター or 作業者）
　　時間切迫感、焦燥感、熱中的、精力的、競争性、敵意性、攻撃性etc.
　＊日本では...
　　・欧米より低率である
　　・特に敵意性が低い
　　・仕事中心主義が目立つ
　　・集団帰属的、職階層と関連している
→日本ではもっと、雇い主・会社に働きやすい環境を求める必要があると思う。不満は持っていてもそれを言えないのはタイプAが低率だからなのか？.....
　
　
■次世代メディアテクノロジー　
　○バーチャルリアリティー
　　短時間でも画像酔いの出現〜自律神経が不安定になる　
　
　○巨大スクリーンでのVDT作業
　　視角度が保てない〜眼・頚の筋負担が増大する　　（例：800インチ大画面）
→未だテクノストレスの指針もないまま、次の新しい段階のテクノストレスが始まっている...新たな心配の種が増えてきている。
もっと学者、知識人、研究室等が色々なデータを公表して欲しい。会社側や社員側双方の協力でクリアー出来る問題も多いのではないかと思っている。労働省などで指針の出来た時にはすでに次世代のコンピュータ環境になっているので、リアルタイムでの指針にはならないだろう。